1948-07-05 第2回国会 参議院 労働委員会 第16号 その意味では教育映画部こそは、新東宝による最大の被害者と言えるのでありますが、その合体は決して敗北的な意味ではなくて、將來の発展のためと、すでに撮影機構を殆んど解体していたので、撮影所において一体的に運営されることを便宜としたからであります。而して所内に独立した一部門は持たず、部員はそれぞれ企画課、演出課等に所属することとなり、動画関係のみは一職区をなすこととなつたのであります。 柴田義彦